新NISAで人気のある投資対象として、「オールカントリー（全世界株式）」と「S&P500」の2つが挙げられます。
これらは共に長期の資産形成を目指す上で有力な選択肢ですが、それぞれに特徴やメリット・デメリットがあります。
それぞれの特徴をまとめてみました。
1. オールカントリー（全世界株式）
「オールカントリー」とは、世界中の株式市場に分散投資できる投資信託やETFのことを指します。代表的なものに「MSCI ACWI（全世界株式指数）」に連動する投資信託やETFがあります。
特徴
- 世界の株式市場（先進国・新興国含む）全体に投資できる。
- 特定の国や地域に依存しないため、広範な分散投資が可能。
- 新興国の成長も取り込むことができ、長期的な成長が期待される。
メリット
- 広範な分散投資
- オールカントリーは世界中の企業に分散投資するため、特定の国や地域にリスクが偏ることがない。これにより、個々の国や地域の経済状況に左右されにくいです。
- 安定性
- 先進国から新興国まで、幅広い市場に投資するため、長期的には安定したリターンを期待できます。特定の国のリスクが分散されている点が大きな強みです。
- 経済成長の恩恵
- 新興国も含まれているため、これらの成長市場の恩恵を受けることができます。特に新興国は将来的な経済成長が見込まれており、長期投資に適しています。
デメリット
- リターンの伸びが緩やか
- 分散投資がされている分、成長が大きい国（例：アメリカ）の株式のみを投資対象にする場合と比べて、リターンがやや低くなることがあります。特に新興国の市場が不調な場合、全体のパフォーマンスが抑えられる可能性があります。
- 手数料がやや高め
- 新興国を含む広範な地域に投資するため、他のインデックスファンドに比べて運用コストが高めになる場合があります。
2. S&P500（アメリカ株式）
「S&P500」は、アメリカの主要企業500社に投資する指数で、これに連動する投資信託やETFが多く存在します。アメリカ経済の成長を反映する指標として広く利用されています。
特徴
- 米国の代表的な500社に分散投資できる。
- アメリカは世界最大の経済大国であり、世界の株式市場を牽引する存在。
- ハイテク企業など、成長性の高い企業が多い。
メリット
- 高いリターン
- S&P500に含まれる企業は、Apple、Microsoft、Googleなどの世界的なハイテク企業や、経済成長をリードする企業が多く、長期的に見ても高いリターンを期待できます。過去の実績でも、他の多くのインデックスより高い成長率を示しています。
- アメリカ経済への信頼
- アメリカは世界最大の経済圏であり、経済成長や企業利益の伸びが継続的に期待されるため、安定した成長が見込めます。ドルの基軸通貨としての信頼も強みです。
- 低コスト
- S&P500に連動する投資信託やETFは、比較的手数料が低いものが多く、コスト面でも有利です。特に人気の投資商品では、年間の管理費が非常に低く抑えられています。
デメリット
- アメリカ経済に依存
- S&P500はアメリカ市場のみを対象にしているため、アメリカ経済が低迷した場合、その影響を直接受けます。アメリカ以外の地域で成長している市場に参加できないというリスクもあります。
- 分散投資が限定的
- アメリカ国内の大企業に集中投資するため、国際的な分散が不十分とされることがあります。世界全体の成長を取り込むという意味では、オールカントリーほどの分散効果は得られません。
- 業種集中のリスク
- 特にハイテク産業や情報技術関連の企業が大きな割合を占めており、これらの業界が不調に陥った場合、指数全体に影響を与える可能性があります。
オールカントリー vs S&P500: どちらを選ぶべき？
1. 分散投資の広さを重視するならオールカントリー
- 世界全体の経済成長を長期的に取り込むことを重視する場合、オールカントリーが適しています。特定の国や地域に依存せず、リスク分散が自然に行われます。
2. リターンの高さを重視するならS&P500
- アメリカの経済成長に対する信頼や、高いリターンを狙うならS&P500が魅力的です。過去の実績から見ても、アメリカ市場は世界の株式市場のリーダーであり続けています。
3. 手数料を抑えたいならS&P500
- S&P500は多くの場合、オールカントリーに比べて運用コストが低いため、手数料の低さを重視する投資家に向いています。
まとめ
- オールカントリーは、世界全体に広く分散投資し、リスクを分散しながら長期的な成長を目指す投資家に適しています。
- S&P500は、アメリカ市場に集中し、過去の高いリターンや低コストを享受しながら、リスクを取りつつ成長を狙う投資家に向いています。
自身の投資方針やリスク許容度に合わせて、どちらがより自分に合っているかを検討すると良いでしょう。
